イタリア
メディアは共犯者
「沈黙と加担を続ける人々」
「とうくう (逃空) 2023年1月24日
“イタリア、トリノ。
死者の抗議！
ワクチン負傷者の名において
抗議者が街頭に出る。
しかし、あなたはこれをメディア
で見ることはないでしょう。
彼らはできないのです、
彼らは共犯なのですから”」
ITALY – Turin. The protest of the dead!
Protesters take to the streets in the name of the vaccine injured.
But you won’t see this in your media either. They can’t, they are complicit.pic.twitter.com/8kqcJ9hnkL
— Bernie's Tweets (@BernieSpofforth) January 23, 2023
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「タマホイ 2023年1月24日
タイトルは
『沈黙と加担を続ける人々』」
英国
BBCの医療報道に対する抗議
「アーロン大塚 2023年1月24日
BBCの医療報道に対する抗議。
自社への大規模抗議は
ニュースにならなかったよう」
https://twitter.com/healthbyjames/status/1617540008730034177
「警察に連れ去られるシーン」の捏造
環境活動家グレタ・トゥーンベリが、ドイツで石炭の活用に反対する抗議デモに参加し、ドイツ警察に連れ去られた（という設定でニュースが流れた）。
左：BBCの映像
右：リハーサル時の映像 pic.twitter.com/doOB4WTtK0— ShortShort News (@ShortShort_News) January 18, 2023
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「ともくん 2023年1月19日
環境問題や、地球温暖化が
支配者層の大嘘でビジネス
だということがよくわかる」
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去年のインドのフェイク報道
2020年5月、ヴィシャーカパトナム
で起きたガス漏れ事故の写真を、
路上でコロナ死した人の写真だと
偽ったり、
ヒンドゥー教徒の通常の火葬シーン
を、コロナ死者が多くて、火葬が間
に合わない為に河原で火葬している
等々、沢山のフェイク報道をしてい
たのを思い出します。
ロシア/ウクライナに関しても、もう
山ほどのフェイク報道、写真があり
ますし。
グレタ・トゥーンベリ
赤丸の人が彼女の指示役
と言われています
CNN、アトランタの本社を閉鎖
「SouthernCross 2023年1月22日
何年も前から虚偽の情報と揚げ足
取りでトランプ氏を小馬鹿にし続
けたCNNがついにアトランタ本社
閉鎖。
トランプ氏や今はロシアを都合
よくネタにして世論誘導してきた
末路。
日本のメディアの多くはCNNから
ニュースを買って垂れ流している。
You next ! だな」
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「トランプ前大統領ニュース 2023年2月1日
ついにCNNの視聴率がこの9年間
で最低となる。
プライムタイムの平均視聴者数
は、45万人にも満たなくなった
と報道」
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「はやしなか みなこ 2023年1月23日
朝日もCNNもどうせ潰れるなら
まだ生存している #アルゴア の
地球温暖化の闇を暴くキャンペ
ーンを、社運を賭けてぶちかま
して人類に貢献すれば・・」
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それどころか、今年5月に
休刊が決まった週刊朝日は
「ハエの幼虫は意外と美味！？
コオロギに勝る強みとは」
とダボスヨイショ記事。
イエバエの幼虫、1袋4g
約500匹で税込580円
とトホホな報道。
情報操作あからさま
「ルパン小僧 2023年1月23日
マスゴミの印象操作
見破りましょっ」
「Deep Forest 2023年1月23日
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コロナワクチン『未接種』の
人が亡くなると100歳の人まで
わざわざ『未接種』とニュース
にする…という事は『未接種』
と書いてなければ、死亡者は
全員『接種済』ということ。
OK?」
総務省が持つ許認可権
「らん 2022年12月23日
テレビはアウトですね。
↓
電波法で総務省に首根っこ掴ま
れてますから（内閣や与党では
なく）【官僚にとって都合の
悪い情報】をテレビは絶対に
派手に流せないのです。
気がついてください。
政治家のニュースでも官僚が絡む
内容は直ぐに消えるでしょう？」
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「たけぽん 2022年12月23日
ネットも含めて、タダで見られる
ものにはバイアスがかかっている
と疑うべき。
特にテレビは莫大な広告費か動く
わけで、スポンサーと総務省への
忖度が当たり前。
出てくる自称専門家、学者、医者
の言葉は信じるな。
ネット情報も、自身でソースの
確認をしましょう」
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「うまら＝薔薇 2022年12月24日
総務省が許認可権もってますからね。
免許取り消しされたら放送事業
をやってけない。
秘密でもトリビアでもないし。
たのむからこんくらいは
常識にしてくれ、まじで。
法治国家っていうのは法律の専門
家にまかせるんじゃないんだよ。
法律を知らなかったらそもそも
守りようがないでしょ」
2020年以降のマスコミが報道しない主要事件
カナダ・コンボイ
１ カナダ5万台のトラック コロナ規制抗議
「これを止めなければ、その日が来る」
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２ 世界に広がる
「カナダのトラック・コンボイ」
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３ トルドー首相「緊急事態法の発動宣言」
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４ カナダ警察の暴力により市民が負傷、死亡
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５ 世界経済フォーラム（WEF）のヤング
グローバルリーダーが活躍するカナダ
「J Sato 2022年12月30日
・武漢研究所コロナウイルス流出
・世界中のLD抗議デモ
・コロナワクチン大薬害
・カナダ トラッカーコンボイ
・ウクライナ バイオ研究所
・ノルドストリーム爆破犯
・アリゾナ州・ジョージア州
不正選挙
・FTX巨額詐欺＋ウクライナ
・Twitterファイルズ
報道されない事件の共通項に
気づかない？🐏」
バイデン大統領「ノルドスト
リームは私達が終わらせます」
ポーランド 元防衛相 外務大臣
「ありがとう、アメリカ」
ヌーランド米国務次官
（ネオコン 2014年キエフ
のクデターの首謀者の一人）
「ノルドストリームⅡが、海の
底の金属の塊になったことは
大変喜ばしい」
＊ ｜
「black-tk 2022年12月30日
フランス大統領選挙のマクロン
ジャンプ、ブラジル大統領ルーラ
返り咲きも大抗議デモ+憲法違反
疑い
この辺もか」
不正選挙が疑われる
フランス大統領選
不正選挙に強く抗議を
繰り返すブラジル国民
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「Ryu2023 2022年12月31日
NWO推進派絡みの案件ばかり。
偶然ですかねぇ（笑）」
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「えいぷりる 2022年12月30日
↓ この人たちに不利なことです」
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「タマホイ 2023年1月28日
ジョージ・ソロス
世界的な『ファクトチェック
帝国』に資金を提供
ここ数年『ファクトチェッカー』
や『誤報』の専門家が、世界中
で左派の反対意見を封じ込める
という使命を果たすために出現
している。
これら組織の資金源を分析する
とジョージ・ソロスという人物
に行き着く」
コロナやワクチンに疑問を呈する科学研究出版認めず
「Laughing Man 2022年12月25日
MedRxivやarXivといったプレプリ
ントサーバーは、新たな検閲に
より、新型コロナやワクチンの
公式の主張に疑問を呈する科学
研究の出版が認められなくなった。
検証すら許されないファシズム
の世界へ。
https://naturalnews.com/2022-12-23-papers-questioning-covid-censored-science-preprint.html#」
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「とげなしトゲトゲ 2022年12月25日
もはや、『医学』は『科学』では
なくなった･･･」
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「Ayase 2022年12月25日
日本人と議論したくないのは日本
人が熱狂的な教科書信者だから。
日本人にとって教科書は聖書と
同じ。
教科書に書いていないことは
まるで信じない。
逆に教科書に書いてあることは
疑うこともない。
だってTVで言ってたとか、科学
雑誌がとか…日本人は植え付け
られた知識だけでしか、物事を
判断しない」
コロナは軍事作戦
情報操作・認知戦の防衛担当の英国軍第77旅団が検閲
「J Sato 2023年1月30日
外国からの情報操作・認知戦の
防衛を担当する英国軍第77旅団
が、コロナのロックダウン等に
反対する議員、ジャーナリスト、
市民のSNS等を監視し、SNS企
業に削除等を要請したことが
人権団体の情報公開と内部告発
者証言で判明。
コロナは軍事作戦」
有名「ソース」が極左やネオナチ運営の情報捏造工作機関と判明
首謀者 元FBI防諜官
クリント・ワッツ
「PickUp 2023年1月28日
欧米の主要メディアや大学まで
もが”ソース”として掲げていた
『Hamilton 68』が、極左やネオ
ナチが運営する情報捏造工作機
関であることが明らかになりま
した。
首謀者は、元FBI防諜官クリント
・ワッツで、Alliance for Securing
Democracy（ASD: 民主主義確保同
盟）が活動資金提供者とも判明。
ハミルトン68をソースとしたメ
ディアの捏造と歪曲報道の工作
は多岐に渡っています。
トランプ大統領を失墜させる為
の虚偽報道や、都合の悪い事実
を拡散するアカウントを
『ロシア政府のBOT or 工作員だ』
とレッテルを貼って弾圧する名
簿作成、米国内の様々な重大
事件のたびに、その事件の背後
にロシアが暗躍しているという
デマの拡散、
個人資産家を『ロシアと繋がっ
ている』と中傷するデマの拡散
などなど。
Twitter も含む様々なメディアは
これらのデマを流すハミルトン
68を”ソース”として、
逆に、これまでずっと真実の情
報を『フェイクだ』として注意
喚起すらしていたのです」
